面接で聞かれる質問:「ご希望の賃金(待遇)条件をお知らせください」
面接交渉としては、ある意味でメインとなるテーマかもしれません。
一次面接の場面でも、もしくは最終面接の場面でも繰り返し発せられることでしよう。
基本的には、
「自分にとっては処遇待遇の多寡は二の次の関心事であって、当該職務に対する諾否の条件は与えられる任務のやりがいや達成感の有無である。
よって賃金等に関しては特に希望する条件を有さない」
と答えることがもっとも作法に適い、高い評価を獲得できる答えです。
しかし何度も何度もこの答え方一辺倒では押し切れません。
そういうときはすこしずつ現状を提示するにとどめて、先方から貝体的な金額や条件を引き出すようにこころがけます。
すこしずつ提示する現状とは、たとえば前年年収額とか、最大収入獲得時ではどれくらいの金額であったか、賃金以外の手当てや報酬の内容等です。
それを聞いた先方が何らかの判断を示したり、貝体的金額に踏み込んできたらそれをベースとして交渉を始めれば有利に進められるのです。
とはいえ、昨今の産業界では業績比例分を厚くした年俸制が主流を占めています。
しかも即戦力として迎え入れられる中途採用者に対しては、当初提示される初年度年俸額賃金額や条件はあくまでも暫定であり、半年後一年後に洗い替えがされることがほとんどです。
過度に入社前時点での条件交渉に力点をおくことは現実的ではありません。
ただし面接交渉では、なにも一方的にこちらが先方の意を汲むように努める義務はありません。
いくら暫定的な条件とはいえ、あまりにも現実離れした条件提示であれば毅然として断ることも必要です。
また、高い交渉力をいかんなく発揮して当初から過度に高額のフィーを確保してしまうことも実は考えものです。
あまりに高いコストであれば、そのコストに比したパフォーマンスを早い段階から求められてしまいます。
実力は十分あっても、時間的猶予が狭められる状況で期待通りの成果を必ずあげねばならないというプレッシャーを背負い込むことのメリットデメリットを冷静に計算してからの交渉とするのも必要な戦略と言えるでしょう。
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