ヘッドハンティング会社
1章 未経験者ステップアップ成功の方法―ヘッドハンターだけが知っている転職の秘策(「未経験者」なんて存在しない/応募資格「経験3年」は未経験OKのサイン ほか)/2章 キャリアに負けない能力を知る―企業が評価し欲しがる人材の中身(求人のある資格、努力とお金が無駄になる資格/職種チェンジには“適齢期”がある ほか)/3章 自分の可能性をアピールする方法―能力だけでは難関を突破できない(採用現場から導き出したアピールのコツ/欲しい人には採用担当者からウラ情報が流れる ほか)/4章 ドラマチックなビジネスライフのすすめ―成功するキャリア地図の描き方(「好きな仕事」を面白くて稼げる仕事にするには/営業・マーケティング系キャリア地図―外資系で“最先端”を学べ ほか)
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マスメディアで転職が話題になるにつれ「ヘッドハンター」とか「ヘッドハンティング会社」という言葉がよく聞かれるようになってきた。
そもそもヘッドハンティングとは何なのか。
直訳すれば「首狩り」となるが、その歴史は1929年の米国の大不況時代にさかのぼる。
当時、米国では企業が次々に倒産したために、各社は一斉にリストラを実施していった。
その半面、有能な人材の確保に走り、その人材を外部から求めたのである。
この仲介をしたのがヘッドハンティング会社で、とくに企業幹部、法律、経理、技術などの高度なスペシャリストがターゲットとなった。
こうした人材の斡旋という意味でヘッドハンティングのことを業界では「エグゼクティブ・サーチ」といい、その仕事を専門にする会社を「サーチ会社」という。
世界の大手サーチ会社にはコーン・フェリー、ラッセル・レイノルズ、エゴン・ゼンダー・インターナショナルなどがあり、日本企業では東京エグゼクティブ・サーチ(TESCO)が有名だ。
これらの会社はこれはと思う人材にアタックしていき成功報酬を受け取る。
人材流動化時代を迎えた今日、こうしたヘッドハンティング会社からの電話や電子メールも日常茶飯事の傾向となってきた。
非常に有能な人材のもとへはその連絡が頻繁に来ていると見られる。
とくに日本市場に進出してまもない新興外資系企業は熱心である。
外資系企業の社長はよく代わるが、ほとんどの場合がこうしたヘッドハンティング会社の斡旋による。
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